【理学療法士＝安心は本当？】リハビリ難民を生む制度の落とし穴

【理学療法士＝安心は本当？】リハビリ難民を生む制度の落とし穴

理学療法士

■ 理学療法士は本当に“安心できる存在”なのか

「理学療法士」と聞くと、多くの方が「国家資格で安心」「信頼できるリハビリの専門家」といったイメージを持つことでしょう。確かに、理学療法士（PT）は病院や介護施設などでリハビリを提供する国家資格の専門職です。しかし、その実態には一般にはあまり知られていない“落とし穴”が潜んでいます。

■ 理学療法士は20年で4倍以上に急増していた

まず、驚くべき事実として、理学療法士の数はこの20年で爆発的に増加しています。2000年時点で約3万人だったのが、2024年には12万人を超えました（厚生労働省データより）。これは一見、理学療法が普及しているように思えますが、実は人材の急増に伴って「教育の質のばらつき」「経験不足の若手の増加」といった問題も生じています。

■ 60％が経験5年未満。若手の多さが生む不安

実際、ある調査によると、理学療法士の臨床経験年数が5年未満の割合は全体の約60％にのぼります（日本理学療法士協会2023年調査）。つまり、現場には経験の浅い若手が非常に多く、複雑な症例への対応が難しい状況があるのです。

■ 医師の指示が必要？理学療法士の制度的な限界

また、理学療法士が提供できるリハビリ内容には制限があります。あくまで医師の「指示の下」でしか施術ができず、独自の判断でリハビリ内容を変更することはできません。現場では「この運動を続けていて本当に良くなるのか？」と感じながらも、変えることができないというケースが少なくありません。

■ リハビリには「期限」がある？中途半端な終了の現実

さらに、理学療法には「期限」があることも、一般の方にはあまり知られていません。医療保険制度では、リハビリの実施に上限回数や期間が設けられており、「○回まで」「○週間まで」という制限で中断を余儀なくされるケースもあります。改善途中で終わってしまい、結果的に“リハビリ難民”になる方も多いのです。

■ 「治らないリハビリ」に悩む患者の声とは

実際に、慢性腰痛や坐骨神経痛で悩む方の中には、「理学療法で3ヶ月通ったけど、全く良くならなかった」「毎回同じ運動指導ばかりで変化を感じなかった」という声が少なくありません。リハビリのゴールが“機能改善”に限定されていることから、「痛みの原因」そのものにアプローチできないことが多いのです。

■ 見落とされた原因にアプローチできる整体の視点

私たち整体師の立場から見ていると、こうした制度の隙間からこぼれ落ちた方々が、次々と整体院を訪れています。整体は医療行為ではありませんが、独自の視点で体のゆがみや筋肉の硬直、神経の緊張、姿勢や重心の崩れなど、表面には現れにくい根本的な原因にアプローチします。

■ 整体が見つける「医療では拾えない不調の根源」

たとえば、骨盤のゆがみや仙腸関節の機能低下、筋膜の癒着、自律神経の乱れなど、画像診断や機械では見落とされやすい問題に、手技によって丁寧に対応できるのが整体の強みです。

■ 大切なのは「資格」よりも「本気で向き合う姿勢」

もちろん、すべての理学療法士が未熟ということではありません。熱心で腕の確かな理学療法士も数多くいます。しかし、制度の枠組みの中では「やれること」が限られており、施術者の技術や意志だけでは解決できない問題もあります。

■ 「制度」より「納得できる施術」を選ぶという決断

つまり、「国家資格だから安心」と思い込むこと自体が、大きな落とし穴なのです。大切なのは、“資格の有無”ではなく“目の前のあなたの痛みと真剣に向き合ってくれるかどうか”。その姿勢が、結果に最も表れます。

もし、今のリハビリに不安や疑問を感じているなら、一度、制度の外から身体を見つめ直すことも一つの選択肢です。あなたの身体に本当に必要なのは、制度ではなく“納得できる施術”かもしれません。